アパレル販売の社員割引(社販)について
アパレル店員の毎月の服代が気になる
アパレルショップの販売員は、いつもそのブランドの服を着て働いていますよね。私服で働ける、茶髪もOK、さらに好きなブランドで働くことができればいつも好きなブランドの服を着られる。服好きにとってはたまらない仕事です。
しかし、毎日仕事中にブランドの服を着るということは、かなりの数を用意しなくてはいけません。毎日同じコーディネートで店頭に立つ訳にはいきませんからね。
安めのブランドでも大体トップス1着4,000円前後はしますから、5着買えば2万円。それにスカートやパンツ、靴、アクセサリーも買えばそれなりの額になります。さらにトップスで1着1万円以上のクラスになると、月々の洋服代は10万円を軽く超えてしまいます。
アパレル販売員の給料は決して良いとは言えず、むしろ他の仕事よりも低いくらいです。それなのに毎月10万円以上を洋服代に使っていては、手元に残るお金はほんのわずかになってしまいます。それでは生活していけないですよね。
では、アパレル店員はどうやって仕事中に着る服を調達しているのでしょうか。
社割で商品を安く買える!
ほとんどのアパレルブランドでは、社員割引(社員販売)制度というのがあります。
これは社員は自社の商品を割引価格で購入できるという制度です。正社員も契約社員もアルバイトもみんな割引価格で購入できます。
割引率はブランドによって異なり、大体30%~50%のところが多いです。中には70%OFFという高い割引率で買えるブランドもあるようです。
5割引なら1万円の服も5千円になり、10万円分買うとしたら5万円で購入できます。これなら毎月の洋服購入費用も大分抑えられますよね。
この制度によって、ショップ店員は商品を定価より安く調達していたんですね。
好きな服だけを買えるわけではない
アパレル店員はマネキンの役割も担っています。店員のコーディネートを見て購入に至るお客さんもたくさんいますし、「店員さんが着ているのはどれですか?」という問い合わせもあります。
ですから販売員の着る洋服は単に好みだけで選んでいる訳ではなく、新作やプッシュしたい商品を選んで着ているんです。さらには店員同士で被らないようにという配慮もしています。
また、着ている服の在庫が無くなった場合はその時点で違う服に着替えなくてはいけない決まりがあるショップもあります。
このように様々な決まりがあるので、好き勝手に自分の買いたい服を選んで買う訳にはいかず、さらには数も必要になります。社割があるからといってもやはり毎月の洋服代がかさむのは変わりないですね。
とはいえ購入した服は自分の物ですし、当然プライベートで着ることもできます。自分の好みじゃないブランドで働いている場合は別ですが、自分の好きなブランドで働くことが出来ればほとんど私服は買わなくなる方もいます。
元々毎月大量に服を買っていたという方は、仕事着と称して割引価格で買えるようになると考えるとやはりお得な制度ですね。
ハイブランドの服も自分で用意しなきゃダメなの?
販売員が勤務先のブランドの服を自分で購入して用意しなくてはいけないとなると、ラグジュアリーブランドのような高額な商品を扱うブランドの場合はどうするの?と疑問に思われるでしょう。
高級ブランドだと1着10万、20万とかなり高額になります。いくら社販があったとしてもとてもじゃありませんが毎月何着も購入するのは厳しいですよね。
こうしたハイブランドでは制服支給になっている所が多いので、その場合は服は自分で購入して用意しなくても大丈夫です。ハイブランドの店員は黒いスーツを着ているところが多いですよね。
そのかわり髪型やメイク、ネイルなどかなり細かいところまで決まりがあったりするので、他のアパレルブランドに比べると自由度は低くなります。
好きなブランドの求人を見つけるには
社販制度は「アパレルで働いて良かった事」としてよく挙げられるポイントです。服好きにとってはとても魅力的な制度ですよね。
通常のセールでは新作がいきなり安くなることはありませんから、入荷したばかりの商品をすぐに割引価格で買えるのはアパレル販売職ならではのメリットと言えるでしょう。
そして社販のメリットを最大限活かすには、やはり自分の好きなブランド、日頃からよく買い物をしているブランドで働くことです。
プライベートでも着られる服を安く手に入れられるというのがポイントなので、仕事中しか着ないような好みじゃないブランドで働くよりは、普段も着られる服を扱うブランドを選びたいところです。
好きなブランドの求人を見つけたいということであれば、
といったアパレル専門の転職支援サービスを利用しましょう。
ブランド名での検索もできますし、非公開求人の中に希望のブランドの求人が含まれている可能性もあります。非公開求人は登録者しか紹介を受けられないので、選択肢を広げるためにぜひ登録しましょう。
また求人票には載っていないような詳しい情報も得られるので、気になる方は社割に関する情報も聞いてみるといいでしょう。
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